大規模葬

多くの場合、喪主は故人の配偶者、もしくは子供が務めます。 葬儀委員長は、企業の後継者や次期（現）社長、代表者やそれに準ずる方が務めることが一般的です。

取引先など会社関係の方が参列の中心となるため、 連絡の回りにくい土日祝祭日や休日明けの日などは避けることがあります。 また、故人の関連する業種の繁忙が予想される日・曜日などは避けた方がよいでしょう。 社葬や個人葬にかかわらず、友引を避ける方もいますが、宗教的な意味合いはありません。

社葬の目的は、故人を追悼し会社に対する功績を称えるだけでなく、故人を通じて会社がお世話になった関係先への感謝を示したり、故人亡き後も変わらぬ支援をお願いする場でもあります。 必ずではありませんが、どのような形であれ社会的なお別れの場を設けた方がよいでしょう。

香典は本来故人への弔意を示すものなので、基本的には遺族が受け取るものです。 香典返しも遺族が行います。 もし企業が受け取る場合は、雑収入として計上する必要があります。

「取引先」、「友人代表」、「社員代表」などが一般的ですが、故人の友人関係や仕事の関係先を明確にした上で、依頼する方を決めましょう。 取引先に依頼する場合は、他の取引先へも配慮する必要がありますので、公的な立場の議員や団体業界の代表者などに依頼するという方法もあります。 奉読時間は1名につき3～4分程度、人数は3名程度までがひとつの目安です。

取引先など多くの方の参列が予想されるため、人数に合わせた広さの式場や供養品等を準備する必要があります。そのため個人葬に比べて必要な費用は多くなることが一般的です。